英語を公用語にしている日本企業まとめ

大阪市の英会話スクールPHILLIP JAMESです。
日本の企業でも社内の公用語を英語にしようという流れが多くなってきました。2023年には電機メーカーのシャープ株式会社も、英語を公用語とする方針を発表しています。

今回は、日本の企業で英語を公用語として設定している企業を集めてみました。
英語を勉強されている方は、現在勉強している英語が、将来のキャリアアップに繋がるかもしれない事を見つけて下さい。

今回のテーマ「英語公用語化」の先駆けでもある楽天株式会社は、2010年に公用語を英語にしました。楽天はインターネットサービス会社で、楽天ショッピングや楽天トラベルなどを運営しています。
楽天の中途採用では、英語力の条件としてはTOEIC 800点以上求めているようです。

※同程度の英語力があれば上記を満たしていない場合でも応募は可能です

UNIQULOを経営している、株式会社ファーストリテイリングは、２０１２年に社内の公用語を英語にすることを決めました。
ファーストリテイリングの中途採用では、ビジネス英語力（TOEIC700点以上目安）が求められています。

アサヒビール株式会社は、2010年から全社員を対象にした社内公募が行われ、半年程度海外に派遣する「海外武者修行」が行われています。
ビール業界も海外のビール会社に対するM&Aを積極的に行っており、衰退する国内マーケットよりも、海外マーケットを獲りに行こうという気概が感じられます。

2018年10月から、資生堂本社部門の公用語が英語となりました。資生堂は海外への売上比率が50%をすでに超えており、これらからもグローバルマーケットを狙った人事戦略なのでしょう。

◆ 参考資料：資生堂、英語を公用語に　18年に本社部門で

2022年6月に、シャープが社内公用語を英語にする方針を示しました。2023年から本格的に社内公用語を英語に移行するとのことです。
今年には海外事業を強化する取り組みも行っており、グロ－バルマーケットで活躍できる人材を求めている様子が伺えます。